部活動指導者の国家資格制度は、東京オリンピックに向けてスポーツ業界を底上げできる?

部活動指導者の国家資格制度は、東京オリンピックに向けてスポーツ業界を底上げできる?

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今回は、珍しく政治色の入った記事内容です。

先頃、本格的な検討に入った学校の部活動への指導者国家資格制度の導入について、多くのスポーツ障害を診させて頂いている臨床経験からの期待を込めた記事を書かせて頂きます。

まず、何より、日本は、アメリカやドイツと比べ健康やスポーツの分野に関わる職種の資格制度が非常に曖昧で未発達です。

そのために専門知識のレベルが平均的に低い傾向があり、特に解剖学や生理学といった近年のスポーツ選手育成に欠かせない分野における知識は、皆無に近い指導者が圧倒的である事実は否めません。

故に、高度化している各種スポーツの競技動作を上手くこなせずに、適切なアドバイスも受けられずにスポーツ障害を患う学生さんが多くなっていると私には思えます。

下間整骨院に来院されるスポーツ障害の約9割が、障害の原因動作について指導者の意見(指導・アドバイス)が関与しています。

もちろん、不適切な意見としてです。

このようなスポーツ指導の実態は、先進国においては恥じるべきお粗末さであり、また、学業の一貫とも言える部活動で、その指導レベルの低さによって障害を患い、それがゆえに貴重な期間を無駄にする若者が多くいることを考えると腹立たしい限りです。

このような劣悪な指導環境の改善に部活動指導者の国家資格制度が役だってくれれば、無駄な期間を過ごす若者が減るだけでなく、東京オリンピックを目指し励まれているスポーツ選手の未来の職業確保にも役立つと考えられます。

それに合わせて学校教諭の負担の軽減や教諭自身の部活動への関わり方の選択も、ボランティアではなく、職業としてのプロ意識ある選択となるはずです。

ただし、このような私の理想論的な創造的な未来の実現には、日本のスポーツ業界に足りない基礎の生理学や解剖学、人体構造への物理学の知識を国家資格習得条件に盛り込む必要があります。

もし、そのような理科系知識無しに指導者育成、及び、資格認定がなされるのであれば、それは単に既存の部活動実態に資格認定制度を被せただけの駄作法案でしかないでしょう。

それで変わるのは、単に一部の学校教諭の負担軽減だけです。

指導者は、競技者とは違うのです。

指導者は、指導者としての専門知識が必要であり、動作を指導するのですから動作を科学できる者だけが指導者なのです。

自分のスポーツ経験やスポーツの競技知識よりも、動作を科学し分析して誰にでも解りやすく指導できてこそのプロフェッショナルです。

このことを理解出来ていない指導者が日本には多過ぎるのです。

オリンピックで多くの日本人が最高峰の表彰台に上がるために必要なこと、それは、部活動や少年少女の指導者の能力の引き上げに尽きると私には思えます。

そのきっかけに今回の部活指導者国家資格制度がなって欲しいと願っています。

フォロー宜しくお願いします


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